「組織とは何か」を探求するプロセスを辿る
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磯村 和人Kazuhito Isomura
中央大学 理工学部ビジネスデータサイエンス学科教授京都大学経済学部卒業、京都大学経済学研究科修士課程修了、京都大学経済学研究科博士課程単位取得退学、京都大学博士(経済学)。主著に、Organization Theory by Chester Barnard: An Introduction (Springer, 2020年)、『戦略モデルをデザインする』(日本公認会計士協会出版局、2018年)、『組織と権威』(文眞堂、2000年)がある。
前回、バーナードが経験からどのように基本哲学を確立し、その後、理論構築まで至るのか、その研究方法について考察した。それでは、実際、バーナードは、『経営者の役割』において提示した論理的で体系的な組織に関する概念枠組をどのように形成し、構築したのだろうか。今回、バーナード研究の第一人者である磯村和人教授によるOrganization Theory by Chester Barnard: An IntroductionとManagement Theory by Chester Barnard: An Introductionから、バーナードがどのように「組織とは何か」を探求し続けたのか、そのプロセスを発表原稿だけでなく、未発表原稿を検討することで辿る。
組織理論の創設者、イノベーターとして
バーナードは、基本的に実務家であり、専門的な研究者ではない。しかし、学術的には、バーナードは、ウェーバーと並んで、組織理論の創設者の一人と見なすことができる。バーナードとウェーバーは、それぞれ協働と官僚制という視点から組織を体系的に議論した。バーナードの場合には、さらに、組織理論の構築と同時に、個人の活動によって構成されるとする革新的な公式組織の概念を基本仮説として提示した組織理論のイノベーターとして評価できる。もっとも、現在でも公式組織の概念の真価については、十分に理解されているとはいえないので、その意義を再評価する必要がある。
このように、バーナードの学術的貢献としては、協働システム、非公式組織、複合公式組織、階層組織、側生組織、スタータス・システムなど、多様な組織概念を論理的、体系的に構築した組織理論の創設者としてだけでなく、公式組織という独自の概念を提示したことによって組織理論のイノベーターとして評価すべきだろう(Isomura, 2020)。
これから、本連載では、バーナードによる組織とマネジメントの理論の全体像を論じていくことにする。今回は、バーナードがその主著である『経営者の役割』を1938年に出版するまでにどのように組織に関する主要な概念を形成し、構築してきたか、そのプロセスを発表原稿だけでなく、未発表原稿を検討することで、明らかにする。特に、顧客、投資家、債権者、サプライヤーなど、多様なステークホルダーの活動によって構成されるバーナードの独自の公式組織概念がどのように生み出されたのか、にフォーカスする。バーナードが組織概念を形成したプロセスについては、加藤(1996)による本格的な研究があるので、基本的にこれに準拠しながら考察を進める。
全社スタッフからライン管理者へ
バーナードは、1909年にAT&Tの外国統計課翻訳係として就職し、1922年にペンシルベニア電話会社副社長補佐兼ゼネラル・マネジャーとして転出まで全社スタッフとして会社をマクロ的な視点から見る立場にあった。全社スタッフとして働いていた時期に発表した論文では、組織を基本的に機能組織として理解していることがわかる(Barnard, 1922)。加藤(1996)は、この時点ではまだバーナードが組織を組織機構(organization scheme)と捉えていたと評価している。組織を構造と捉えた上で、バーナードは、事業活動を実現する機能組織をどのように有効にするかを考察している。そのために、部門管理者間における協働的態度を維持すること、部門相互間の指揮命令関係を確立すること、異なる部門へ人びとを昇進・転職させる慣行を発展させることの3点を挙げている。この時期、AT&Tは精力的に合併買収を進め、独占化を図っているので、どのように機能組織という構造を構築するか、ということが中心的な経営上の課題であり、こうした視点からバーナードも組織を捉えていたと理解できる。
その後、上述したように、バーナードは、1922年に全社スタッフからペンシルベニア電話会社のライン管理者へ転出した。その時期に発表した1925年の論文では、管理者能力の開発について考察を行っている(Barnard, 1925)。ライン管理者として1922年から3年の経験を踏まえ、組織に対する考え方を披露している。ここでは、「組織とは、人間の諸力、あるいは、活動の体系的なアレンジメントであり、それは、そのような活動が物的装置の体系的なアレンジメントによっても調整されなければならないという事実から、しばしば複雑なものになる(organization is the systematic arrangement of human forces or activities, very frequently complicated by the fact that such activities must also be coordinated with a systematic arrangement of physical machinery)」と論じている。
このように、組織を捉えた上で、管理者に求められる以下のような6つの能力を取り上げている。(1)事業経営、あるいは、組織化された活動において達成されるべき望ましい成果とは何かを決定する能力、(2)組織する能力、(3)組織によって求められていることを理解できるように表明する能力、(4)熱烈な協働行為を確保する能力、(5)バランス、(6)フレキシビリティ、である。(1)から(3)までは、分析的、知的能力で学習でき、(4)から(6)までが基本的に経験を通じて身につける能力とされる。前者のグループは、物的装置との調整を必要とする組織構造の形成を可能にする基本的な要件である。これに対して、後者のグループは、組織の構造に関わる静態的な仕組みを実際に作動させて、動態化させることに関わるものである。
この論文では、バーナードが組織を人間の諸力、あるいは、活動の体系的なアレンジメントであると明確に定義を示している点で注目に値する。特に、人間の諸力、あるいは、活動という視点から組織を捉えようとしていることは興味深い。しかし、加藤(1996)が指摘するように、この段階ではまだ物的装置との関連で組織は理解され、構造的な側面を中心に組織を論じようとしている。組織をどのようにマネジメントするかという視点から管理者に求められる能力については、組織の構造と動態という両面からアプローチしているので、バーナードが組織の動態を軽視しているということではない。こうしたことを踏まえて、加藤(1996)は、この時点におけるバーナードの組織に関する考え方では、まだ、組織の構造的な側面が中心であり、組織の動態的な側面については組織の定義に十分に織り込むことができていないとしている。
経営者として厳しい現実に対処するなかで
1927年にニュージャージー電話会社社長に就任すると、ニュージャージー緊急救済局長官を始めとして、地域のさまざまな組織に関わって経営課題に取り組むようになり、バーナードは組織概念を次第に熟成させたと考えることができる。Barnard (1934)では、全体主義と個人主義を両立させることを経営課題の中心とし、個人と組織の同時発展を自らの使命と捉えるようになった。Barnard (1935)では、人事管理の基本原理が個人の成長にあることを論じるに至る。
また、Barnard (1936)では、社会的世界の本質が変化にあり、物理的、生物的、経済的、宗教的・ 精神的、人種的、政治的な諸力(force)によって絶えず突き動かされているという見解を表明する。こうした諸力は、個人的努力の形で社会的諸力を表現する個人と協働的努力の形で社会的諸力を表現する集団としての個人を通じて、発現されることを指摘する。つまり、社会的諸力が個人と組織という2つの起動力(power)というチャネルを通して社会的世界を変化させていることを論じている。
ここでは、独立した全体としての個人と組織の一機能としての個人という二重化された個人という理解を示すとともに、組織と個人が諸力のシステムであるという認識に通じている。また、『経営者の役割』において展開される人間論のベースになる考え方がバーナードのなかで徐々に形成されていることも理解できる。まだ、明確な組織概念までは至っていないが、バーナードが「組織とは何か」を概念化するための萌芽が見られる。
Barnard (1936)を契機として、バーナードは、その論文を読んだ人たちからその考えをより体系的に示すように求められ、著書として自らの考え方を出版することを意識するようになった。実際、ハーバード大学・ビジネススクールのベイカーライブラリーにおけるバーナード・コレクションには、この時期に著書を構想した形跡を示す”Preface”、 ”Notes on Organization”、”Democracy”というタイトルをつけられた日付不詳の未発表原稿がいくつか残されている。日付が付されていないために、正確な執筆時期については特定できない。
しかし、加藤(1996)は、バーナードの往復書簡を丹念に検討し、引用されている文献が出版された年を参考にし、また、それらに提示されている概念がどの程度、練られたものであるかを日付の確定された文献と比較することで、1936年から1937年にかけて、『経営者の役割』が出版される前の時期のものであると推定している。しかし、”Preface”についてはかなり高い確度で日付を推定できているものの、”Note on Organization”と“Democracy”についてはそれほど明確ではない。特に、次節で取り上げるBarnard(1937b)の前に書かれたものか、後に書かれたものかを確定することはできない。
加藤(1996)は、この3つの未発表原稿において『経営者の役割』において提示される組織概念の萌芽となる考え方を示しているとして、特に、重要視している。本稿でも、加藤(1996)を参照しながら、これらの未発表原稿において、組織概念についてどのようなことが述べられているか、見ていく。
まず、”Preface”とタイトルされた原稿について検討する。”Preface”と題されたタイプ原稿4枚、”Chapter I. Introduction”の18枚、第Ⅱ章以下第XXXIII章までの内容目次と簡単な梗概4枚から構成される原稿として残されている。筆者もこの原稿をベイカーライブラリーで入手している。Wolf (1974)は、この原稿を『経営者の役割』への序文の未刊草稿としているが、加藤(1996)はこれを誤りであると指摘する。というには、この原稿はドナムに送られていて、バーナードとドナムの往復書簡(1937年1月5日)で言及されているので、この原稿の執筆は書簡よりも以前であると確定できるからである。その当時、まだ、『経営者の役割』の出版自体が存在しないので、その序文であることはありえないとしている。また、1936年に出版されている文献が引用されていることから、1936年以降であると考えることができる。
“Preface”では、組織が自然的、物的という外部環境との厳しい制約と影響のなかで絶えず適応を求められることを論じている。その上で、組織と組織ではないものの違いを指摘している。(1)単なる群衆、あるいは、人々の集合は組織ではない、(2)「もの」がある秩序をもって並べられているものは組織ではない、(3)組織は機械のもつ通常の意味のシステムではない、(4)組織はある種に属する生命体という意味での有機体ではない、(5)組織は、例えば、法人化に関して法律家が用いるような意味での組織の確立または存立の過程ではない、(6)組織は、共通の構成メンバーとして一体化された人々のグループではない、(7)組織は、それが使用する物的道具または利用する自然などの非社会的活力を含まない、としている。
組織は集団ではなく、機械的な構造とも生命体とも異なり、法律によって規定されるものではないものとして、バーナードが組織を捉えていることがわかる。こうしたことを指摘した上で、組織とは「一つの目的、あるいは、複数の目的によって一体化された人間相互作用のシステムであって、これらの目的はこれらの行動の直接目標を全体として構成している(a system of human interactions unified by a purpose or purposes which constitute the immediate objectives of these actions as a whole )」と定義している。
この定義では、第一に、組織を一体化される人間相互作用のシステムとし、集団としての組織と明確に峻別している。第二に、目的によって一体化され、一つの全体になっていることを意味している。第三に、目的によって、そのシステム内の活動とシステム外の環境との間に明確な区別が暗示されている。Barnard(1922, 1925, 1936)と比較して、組織概念がより明確になってきていることが理解できる。
続いて、”Note on Organization”とタイトルされた原稿について検討する。加藤(1996)によると、”Note on Organization”というラベルをもつ104枚の原稿がベイカーライブラリーには残されている。ただし、筆者が入手したものに関しては、タイトルはこの原稿自体ではなく、原稿を収納するバインダーにMiscellaneous notes writings etc Binder 2 Vol.7, 2.2, Note on Organizationと付されていた。したがって、アーカイブズを管理するベイカーライブラリーのスタッフによるものである可能性もある。
加藤(1996)は、この大部の未発表原稿をその内容から3つの部分に分類している。この原稿の第1部では、「組織とは、人類に属する生物的単位から構成される生命体( a living entity composed of biological units of the species)であって、それらの生物学的単位は、潜在的、間歇的、あるいは、断続的に集中的努力のなかで協働するものであり、そのような集団的努力のために個々人の活動、あるいは、地位は、私的な統制による力、制度的慣習、意識的目的、あるいは、本能によって調整される」と定義している。ここでは、組織をそれ自体一つの生き物(a living thing)という考え方が示されている。ただし、生物それ自体と同じではないとしている。組織を生物との類似性と相違性を意識しながら、組織を理解し、その動態性を捉えようとした定義と考えられる。
また、第2部では、「組織とは人間相互作用のシステムである。そのようなシステムを考慮する上で第一の重要性をもつ事項は、システムのもつ統一体、全体としての性格であり、そして、構成諸部分間の相互関係と相互依存である。しかし、これらを論ずるには、分析的に決定された諸部分、局面および側面を別個に取り扱うことが必要であり、このことが、動的全体としてのシステムの理解を困難にする」と述べている。ここでは、組織を人間相互作用のシステムとして簡潔に捉え、システムとして全体性と相互依存性を論じて、組織の動態的な側面を強調していると理解できる。
さらに、加藤(1996)によると、執筆日付が不詳であるバーナードの未発表原稿、”Democracy”がある。22枚のタイプ原稿であり、最初のページには“Chapter I. Introduction”という章題が付されているという。残念ながら、筆者はこれを入手していないので、これ以降の記述は、加藤(1996)に基づいている。バーナードは、デモクラシーを統治システム、または、意思決定システムと定義し、一定のルールに基づく意思決定のためのシステムとして、人間の協働的努力に方向を与え、操作する社会技術と捉えている。
この原稿では、社会において観察される個人の行為を3つに分類する。(1)他人からは隔絶した個人の行為(acts of individuals isolated from other men)、(2)他人の行為との相互作用を含む個人の行為(acts of individuals involving interactions with those of other men)、(3)他人の行為との相互作用を含むだけでなく、意識的な協働という意味で互いに結合された相互依存している個人の行為(acts of individuals involving not only interactions with acts of other men but interconnected and interdependent in the sense of conscious cooperation)である。(2)は非公式組織の素材になり、(3)は公式組織の素材になるとしている。また、組織は、協働グループを導き、協働システムは物的システム、個々人の協働的集団から構成されるという考え方を示している。
また、組織は重力の場、あるいは、電磁場と同等の形をとった一つの概念的構成体(construct)という考えも示されている。さらに、10人程度の集団で構成される第一次組織(primary organization)あるいは、単位組織(unit organization)があり、これらが複合体を創造し、複合的公式組織(complex formal organization)という新しい概念構成体を作り出すという。
このように、”Democracy”という未発表原稿では、公式組織、非公式組織、協働システム、単位組織、複合公式組織という『経営者の役割』において中核をなす組織概念が示されている点で注目に値すると加藤(1996)は評価している。
『経営者の役割』の執筆に向けて
バーナードは、組織を解明することの重要性を意識し、未発表原稿を執筆するなかで、次第に組織概念の彫琢を進めている。続いて取り上げるBarnard (1937b)は、講演のための草稿であり、タイプ原稿78枚に及ぶものである。これについては、ハーバード大学経営大学院フィリップ・キャボット教授のBusiness Executive Groupに出講したとき(1937年3月6日)の講義原稿であることがわかっている。加藤(1996)は、この原稿を組織概念に関して内容的な進展が見られる重要な文献と位置づけている。
ここで、バーナードは、個人が人間関係を結ぶと、利害対立を生じさせるとともに、多様な利害を調和させ、協働を生み出すことを論じている。バーナードの基本哲学である全体主義と個人主義の対立と調和について言及している。その上で、社会における多様な利害を調整する方法として、戦略的方法(the strategic method)と建設的方法(the constructive method)を取り上げている。戦略的方法は、対立する利害を調整するために、分配が活用されるのに対して、建設的方法では、協働が行われ、分配ではなく、生産することが中心になる。戦略的方法は力による利害調整であり、建設的方法は利害を両立させるものである。
建設的方法には、主として、3つの要因が含まれる。つまり、(1)協力意志(the will to cooperate)、(2)利害の多様性(the diversity of interests)、(3)多様な利害とは異なり、個人の努力を一体化するのに役立つ目的(a purpose which will serve to unify individual efforts, but which is different from the diverse interests)である。公式組織の3要素の関わる考え方の萌芽が見られることで注目に値する。
建設的方法を活用しようとしても、協力意志と現実的な組織の間にはギャップがある。協力意志があっても協力の基盤を発見できないこともある。したがって、これを発見し、拡大することがリーダーの機能になる。しかし、基盤を発見できても組織化された仕事を有効にするという課題が残される。このように組織の存続に関わる有効性と能率の考え方の萌芽も示されている。
努力を組織化するための有効な方法を発見することが管理の課題であり、これに関連して、バーナードは、物的発明(physical inventions)と社会的発明(social inventions)の重要性と意義を論じている。社会的発明の具体的事例としては、10進法表示、家父長制度、法人制度、連邦制度などを挙げている。
物的発明と社会的発明は、道具的工夫を展開することにおいて類似する。しかし、物的発明ではその結果のみが受益者に受容可能であればよいのに対して、社会的発明では、その目的とその効果の両面において受容される必要があるとしている。バーナードは、ここにも有効性と能率に対応する考え方を示している。
加藤(1996)によると、1937年3月にバーナードはローウェル講義の依頼を受け入れ、11月12日から12月7日にかけて8回にわたって実施することになった。これを受けて、バーナードは、講義の原稿作成を始めた。バーナードがローウェル講義を行うことを知ったハーバード大学出版会は1937年10月に著書として出版することを打診し、バーナードはこの申し出を受諾している。バーナードは、講義原稿を修正することで原稿作成に取り組むことになった。
ローウェル講義原稿の作成において、バーナードはヘンダーソンに原稿を読んで、レビューをしてもらいたいと依頼し、ヘンダーソンもこれを快く引き受けた。こうして、『経営者の役割』の出版に向けて、いよいよ動き出すことになった。1937年3月から講義原稿の作成に取り組み始め、11月から12月にかけて講義を行い、1938年7月28日に最終原稿がハーバード大学出版会に送るまで約1年4か月にわたる執筆が始まったのである。
ローウェル講義原稿において、バーナードは、「組織を二人以上の人びとの個人的努力のシステムと定義する。それは、目に見えない、非個人的な性格をもった何かであり、主として関係の問題である(I shall define an organization as a system of personal forces of two or more persons, something intangible and impersonal, largely a matter of relationships)」としている(Barnard, 1937a)。
この講義原稿を読んだヘンダーソンは、バーナードの組織概念を尊重しつつ、「問題は、人間(person)を組織の構成要因(components of organization)として考えることが便利かどうか、にかかわるものです」(Letter from L.J. Henderson to C.I. Barnard, October, 28, 1937)という問題提起を行った。組織の定義に関わる概念枠組に人間を含めるか、排除するか、いずれが便利であるかという観点から考えるときに、人間を排除することは問題ではないかと問いかけたのであり、「組織とは何か」を考える上で、本質的な問題を提起している。
このレビューをきっかけとして、バーナードは、『経営者の役割』の概念枠組を大きく転換させることになる。人間論を第2章として導入し、第3章から第5章まで協働システムの理論を展開し、組織を公式組織と非公式組織として明確に位置づけ直すことになる。
第2章では、個人を組織の一機能とする個人と独立した個人という二面的な取り扱いをすることを明確に打ち出している。そして、第3章から第5章にかけて、個人を含む協働システムという概念を導入している。そして、物的、生物的、社会的要因の統合システムである協働システムから第6章では人間を含まない公式組織の概念を導くという構成になっている。その結果、提示された公式組織の定義が「二人以上の人びとの意識的に調整された活動あるいは諸力のシステム(a system of consciously coordinated activities or forces of two or more persons)」が提示される(Barnard, 1938, p. 72)。さらに、第8章では、単位組織とそれらがタテ、あるいは、ヨコに結合するから複合公式組織が生まれることを論じ、第9章では、非公式組織を人間相互作用の総体として定義し、公式組織と非公式組織が不可分に結びつき合っていることを論じている。
このように、人間論の展開を踏まえて、人間を含む協働システム、人間を含まない公式組織という概念を提示し、組織として議論してきたものを公式組織と非公式組織に分け、単位組織の結合で複合公式組織が形成されることを論じることで、『経営者の役割』において体系的に組織概念を提示されることになった。
基本仮説を世に問う
バーナードは、AT&Tで、全社スタッフとして働き、その後、ライン管理者を経て、ニュージャージー電話会社の社長を20年以上勤めている。これらの経験を積み重ねるなかで、マネジメントにおいて「組織とは何か」を明らかにすることの重要性を認識するようになったと考えられる。
全社スタッフのときには、事業会社に対して専門的なアドバイスをする立場にあり、基本的には、外部環境に対してどのように対応するかというマクロ的な視点で組織を捉えるので、組織をいわゆる構造として理解していた。しかし、ライン管理者を経て、事業会社のトップを経験するなかで、組織を内部というミクロな視点からも眺めて、構造的な側面だけでなく、動態的な側面から理解するようになっただろう。
組織を動態的に理解しようとするとき、バーナードは、アカデミックで議論される組織概念ではその本質を捉えられていないことに不満を感じるようになり、次第に自らの経験を踏まえて、現実に対応する組織概念を探求するようになったと考えられる。
バーナードにとって、組織は目にみえないものであり、動態的であり、必ずしも持続的ではない。集団として組織を捉えるのではなく、個人によって提供される活動によって構成されるシステムであるという考えに至るようになった。したがって、相互作用という視点から組織を捉えようとして、人間相互作用のシステムという考え方を示している。
また、人間相互作用のシステムという考え方では、組織の全体性を十分に捉えることができないとして、共通目的によって調整されることで、全体性を獲得していることを明示化しようとしたと考えられる。組織は、部分の組み合わせ以上のものであり、それがシステムとして捉えられる。
ヘンダーソンの示唆を受けて、人間を含む協働システムという概念、人間を含まない公式組織の概念を分けられることになった。また、人間相互作用のシステムでは、公式組織と非公式組織の区別がつかないこともあり、活動、あるいは、諸力のシステムとして意識的に調整されるものを公式組織として、非公式組織との二重性によって組織を理解するようになった。その根底には個人を組織の一機能と捉える考え方と独立した全体としての個人と捉える考え方という二面的な理解によって可能になっているといえる。
さらに、システム論の考え方を押し広げて、単位組織から複合公式組織の形成まで議論することで、構造的な組織理解を深めていると考えられる。
このように、構造と動態、部分と全体を視野に入れて、自らの経験に合致する組織概念を体系的に構築することにつながっていたと考えることができる。その中核には、公式組織の概念がある。バーナードは、ヘンダーソンからの示唆を生かし、論理的、体系的な概念枠組を構築し、現実と理論の架橋する組織概念を生み出し、『経営者の役割』という著書を通じて、自らの基本仮説を世に問うことに至った。
参考文献一覧
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